“自分ごと化”する女性、“組織的視点”の男性
近年、各企業で進んでいる、ダイバーシティ。しかし、 実際どの程度の人が必要と捉え、 それに関する制度の導入はどの程度進んでいるのでしょうか。株式会社オークローンマーケティング（本社：名古屋市東区、 代表取締役社長：ハリー・A・ヒル）が運営する「ショップジャパン」が首都圏で働く20～50代の会社員を対象にダイバーシティに関する調査を実施しました。
ダイバーシティへの取り組みは54.8％が「取り組むべき」と回答。その内訳をみると、20代女性が69.0％、20代男性が48.0％と、同年代の男女で大きな差があることが分かりました。
また、積極的に取り組むべきと思う具体的な内容としては、 男女ともに“働き方・働く環境”に関する項目を重視する傾向がみられました。 中でも、 女性は「勤務形態の柔軟化」、「休暇制度の充実化」を男性よりも重視し、ダイバーシティを“自分ごと化”して捉えており、一方の男性は「経営理念の明確化」、「関連部署の設置」を女性よりも重視する傾向があり、 ダイバーシティを“組織的視点”で捉えていることが判明しました。
働き方の柔軟性も課題
働き方・働く環境に関する制度の活用について尋ねたところ、約半数は「テレワーク(在宅勤務)」や「フレックスタイム制度」の「制度がない」と回答。 また、制度があっても「上司や同僚に対して、特に余計な気を使うことなく活用している」と回答した人は、男女ともに30%に達しませんでした。 企業側としては、 制度の整備と共に、社内のダイバーシティに対する理解を深めて、制度を利用しやすい環境づくりが求められていると言えるでしょう。
≪調査概要≫
調査名：ダイバーシティに関する調査
調査主体：株式会社オークローンマーケティング（ショップジャパン）
調査対象：首都圏の20～50代 会社員 男女800名
実施期間：2016年8月
調査方法：インターネット調査